すぐにでも「周波数変換施設の大胆な急造」に着手すべきではないか |
(基礎知識の確認)
東西間での周波数変換による相互融通
各電力会社間では電気の相互融通を行っているが、異なる周波数の電力会社間での相互融通のために、50Hzと60Hzの周波数変換を行う周波数変換所が設けられている。電力会社間の相互融通のための周波数変換所としては電源開発の佐久間周波数変換所、東京電力の新信濃変電所、中部電力の東清水変電所[4]の3箇所がある。融通可能な電力は佐久間変電所は最高30万kW、新信濃変電所60万kW、東清水変電所10万kW。東側が154kV、西側が275kVで連系される。現在、日本において周波数変換が出来る変電所は、上記3変電所のため、サイクル間で融通できる最大電力は100万Kwである。
(注目知識の指摘)
静岡県富士市と富士宮市は商用電源周波数の境界である富士川が両市を横切り、50Hzと60Hzが混在している。
また地域にかかわらず、工場など一部大口需要家が、電力会社の定める標準周波数とは異なる周波数を利用しているケースがある。この場合は、ユーザー側で受電設備に周波数変換設備を設けることがある。
たとえばJR東海の東海道新幹線は、富士川以東では浜松町・綱島・西相模・沼津の4箇所にある周波数変換変電所で東京電力から受電後50Hzから60Hzへの変換を行っている(新富士駅から東京駅までの各駅舎は50Hzのまま)。
(岡目八目の素人発想)
秀吉の一夜城ではないが、東日本大地震の影響の長期化を想定すれば、すぐにでも「周波数変換施設の大胆な急造」に着手すべきではないか。
2つのやり方を並行すべきだろう。
1つは、現在3箇所の周波数変換可能な変電所(トータルで100万キロワット)を、可能な限り多数箇所、新設する。
いま1つは、すでにユーザー側で受電設備に設けている周波数変換設備を、増設しつつ組織して公的協力をしてもらう。
福島原発、女川原発を補う規模の新原発を建設する、という方向にすぐにはいかないことが予測される。
相当分を発電する火力発電所の建設も早急にはできまい。
素人考えだが、消去法でいくと、この方法が残るように推量する次第だ。